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投資戦略レポート

2009年3月30日号

 相場はもう大丈夫だろうとの見方も

 先々週号で「相場の雰囲気が急変した1週間でした。劇的とまではいえないまでも、市場の不安は随分、和らいだように思います」と指摘しましたが、先週の相場はそれよりさらに好転しました。市場の雰囲気は相当良くなったように思います。28日付け日経新聞の株式欄に、「東証では安くなってホッとした市場関係者も多かった」と書いてありましたが、そのことがそれを端的に表しているように思います。
 日経平均株価の25日移動平均線からの乖離率は26日時点で13.5%に広がっていました。5%を超えると過熱状態と云われる中にあっては異常ともいえる値です。1990年以降、日経平均株価が10%以上プラス乖離したのは今回を除い6回しかありませんが、今回は92年8月の14.89%に次ぐ水準。そのときは直前の安値14309円(8/18)から18908円(9/10)まで32%上昇したあと11/7に15993円で2番底を打ち、93年6月に21076円まで上昇しました(上昇率47%)。
 乖離率は24日から10%を大きく越えていましたが、騰落レシオも26日には過熱状態とされる120%を超える水準まで上昇、この面からも相場の過熱が指摘されていました。セオリーに従えば下げなければならないのに下げない。このことが市場関係者を焦らしていましたが、それがやっと下げた。株価が下げて喜ぶ市場関係者はいませんが、今回の急騰はそれだけ異常だったわけです。ホッとした背景には相場はもう大丈夫だろうとの考えがあったからにほかなりません。

 相場は青信号を示唆している可能性も

 日経平均はバブル後最安値を付けた3月10日から3月26日までの11日間で1582円上昇しました。上昇率は実に22.4%。大上昇相場となった2005年の年間上昇率でさえ40.2%に過ぎません。この半分以上をわずか11日間で上げただけに尋常の上げではありません。
 今回の記録的な乖離率は相場が「青信号」になったことを示唆しているのではないかと考えられます。相場がトレンド転換するときは常に異常値が現れます。今回は米国株の急伸を受けた株価上昇だけにその可能性は小さくはないはずです。
 FRBによる長期国債の大量購入に続いて、ガイトナー米財務長官が金融機関の不良資産買い取り策と金融安定化に向けた施策を相次いで発表したことで、株式市場を覆っていた最大の不安材料は一掃されました。米政府によるGMやクライスラーの救済問題についても支援の方向で30日に正式発表されるはずです。日本株と同様、米国株も最悪期は脱したみていいのではないかと思います。
 東京市場は短期間で大きく駆け上がってきたため、暫くは調整が必要でしょう。ただ以前と違い買い物が入ってくるため大きな押しはないと思われます。外国人の日本株売りも和らぎつつあり、3月第3週(16-19日)は6000万円ながら今年に入って初めて買い越しに転じました。世界的に株価が回復基調にあるときだけに、外国人が買い越しに転じて来る可能性は充分あります。
 前週号でも触れたように米国株はきっかけ次第で一段高になる可能性を秘めています。急伸する場面があったら迷うことなく付いて行くべきだと考えます。

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