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マーケット解説

日経新聞も同じことを言っています。悲観しなくて大丈夫です!

1月7日に「1年の計は元旦にありは間違いでした。悲観しなくて大丈夫です」とのタイトルで株式評論家の杉村富男氏の年初の騰落の影響が年末にどう影響するか紹介しました。
結論はどっちもどっち。年初が上がったから上がるわけではなく、下がったから下がるわけではないということでした。

似たようなことを1月9日付の日経新聞が検証していました。
日経は1月の月間騰落率がプラスかマイナスになったとき、年間ではどうなるかについてでした。
期間は2000年からの16年間。
結果は1月、年間とも下落したのが3回、1月が下落し年間で上昇したのが4回、1月が上昇し年間で上昇したのが5回、1月が上昇し年間が下落したのが4回でした。
日経の結論は「1月の騰落率は年間の騰落率と異なる動きになっていることが多い」というものでした。
なんでも上がるときは過ぎ選別眼が問われる局面になったと指摘していました。

12日の東証1部の売買代金は2兆9700億円超とほぼ3兆円でした。
オプションのSQ算出日だった先週末8日の3兆2000億円に迫るもので、出来高は26億3516万株と8日の25億9124万株を上回っていました。
相場が大底か天井を付けるときは出来高が膨らむものですが、年初からの出来高の増え方は底入れ時期が近づいていることを示唆しているともみられます。
年末頃に比べ10億株以上も増加しているのですから…。

中国経済の先行き懸念、中東情勢の緊迫化、北朝鮮の水爆実験とネガティブなニュースが相次いだうえ、経験したことのない下げが年初から続いたことで、市場心理は相当悪化しています。
世界のマーケットを見ても日本だけが一人負けしている状態(当事国の中国もですが・・・)です。
外国人が利益の出ている日本株をこの水準で売っている面があるからかもしれませんが、どう考えても異常です。

相場は大底か、その近所まで来ています。
悲観する必要はありません。
今年は1週間が終わっただけでまだ350日近くも残っています。
後はきっかけだけです。

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