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マーケット解説

今の相場の弱さをよく表した日経の記事です!

思いのほか地合いが悪くなっているとコメントしていましたが、本日の日経新聞がそれを裏付けるような記事を出しています。
株価は上昇しているのに何でこうも地合いは良くないのだ。こんな相場でした。
どう解説したらいいか分からない状況でしたが、本日の日経新聞がそれをうまく説明していましたので紹介します(以下は記事の抜粋です)。

東京市場で年初来安値を更新する銘柄が増えている。
25日の東証1部の安値更新銘柄数は6日連続で100銘柄を上回った。6日連続は昨年3月のコロナショック時以来。食品や建設など、原材料高や円安が業績に響く内需型の銘柄が目立つ。

昨日の日経平均株価は196円(0.7%)高と反発したが、年初来安値を更新した銘柄は161銘柄と、日経平均が一時500円安となった24日の132銘柄を上回った。安値更新銘柄には中電工(前日比1.2%安)、オリエンタル白石(1.2%安)、第一パン(5.5%安)、グリコ(1.8%安)など原材料価格の高騰と円安の影響を受け業績が低迷する建設業や食品などの小型株が並ぶ(なお昨日の東証1部の騰落銘柄数は値上がり1013、値下がり1073、変わらず32。値下がりの方が多くなっています)。

株価指数を牽引するのは大型や値がさのハイテク株が中心だ。その選別から外れた地銀やサービス業でも安値更新が目立つ。
大きな流れでは業績も景況感も改善しているが、価格転嫁が難しい食品など中小型の内需株では売りが続き全面高になれない。

11月半ば以降は配当金の再投資などの影響もあり、例年、小型のバリュー株が上昇する傾向があったが、都内在住の40代男性は「毎年11月半ばごろから中小型株が上昇するので仕込んでいたが、今年は全然様子が違う」と肩を落とす。
「中小型や新興株に投資する個人の収益は悪化している(国内証券)という。

内需株には構造的な消費の弱さも売り要因となる。「もともとインバウンドがなければ成り立たなかったような銘柄も多い。国内消費で買い支えるのは無理がある」と三井住友アセットマネジメントの石山仁チーフストラジストは話す。
株価指数には影響が少ないが、日本株の勢いの弱さが表れている。
(以上)

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