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あしたのJC

東京市場は3日続伸。大引けの日経平均株価は前日比71円(0.77%)高の9338円となりました。全面安で始まり、一時175円安の9091円まで下げる場面があったものの、後場から急速に戻し、この日の高値圏で引けました。売買代金は1兆1732億円。全体の70%に当たる1179銘柄が値上がりするほぼ全面安の展開となりました。

朝方の下げは異常でしたが、その理由が判明しました。米ハーバード大学教授で、元国際通貨基金(IMF)チーフエコノミストのケネス・ロゴフ氏が、中国の不動産市場の「崩壊」が始まりつつあり、これが中国の銀行システムに打撃を与えるとの見方をブルームバーグが報じたことが原因でした。

偶然にも本日の日経新聞朝刊が、「中国の不動産市況が一本調子の上昇局面を終え、調整局面を強める」との観測記事を出し、「当局の住宅購入規制じわり、価格頭打ちの兆し、買い控え広がる」とネガティブな報道をしたほか、銀行の相次ぐ増資で株式需給が悪化しているとし、「大手商業銀行である中国銀行が2日夜、最大600億元(約7800億円)の株主割当増資を突然発表しており、不良債権が膨らんでいる可能性がある」とか、「中国農業銀行も今月の上海、香港両市場上場のため世界最大級の資金調達を行い、資金が逼迫する」と株価下落につながりかねない記事を書いていました。中国農業銀行の調達資金は220億ドルですが、調達資金がここまで大きくなったのは、不良債権が膨らんだからではないかとの観測記事も昨日発表していました。

きょうのおかしな相場は、著名エコノミストのコメント、それを裏付けるかのような日経新聞の2日にわたる記事、これがすべてだったように思います。しかし10:30から始まった上海市場が1.8%高と順調だったので、後場からは一転して戻す展開。

何のことはありません。水鳥の羽音に驚いて逃げ出した平家の軍勢と一緒です。
本日はアジア市場が全面高で引けましたが、欧州市場も1%を大きく超える全面高の始まりとなっています。不安心理も行き着くところまでいったのかもしれません。
東証1部上場銘柄のうちPBRが解散価値の1倍を割っている銘柄は2日時点で64%に達しており、2009年11月27日(65%)以来の高水準となっています。平均PBRは1.04倍と2009年11月27日の1.11倍を下回っています。当時の日経平均は9081円。ドバイショックでどこまで下がるか分からないというときでした。そのときに2番底を付けたのです。きっかけ次第ではいつ反発してもおかしくないところまで来ているように思います。

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