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あしたのJC

 本日の東京市場は大幅に5日続落。大引けの日経平均株価は前日比191円(2.04%)安の9191円と連日で年初来安値を更新し、2009年11月27日(9081円)以来、約7カ月ぶりの安値となりました。前日の米株安を嫌気したほか、中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が2ヶ月連続で悪化し、世界景気の回復ペースの鈍化懸念が台頭したことが響きました。円相場が1ドル=88円ちょうどに接近するなど円高進行への懸念も重しとなりました。

朝方は米国株の影響を受け、後場は中国株に左右される情けない状態が続いています。TOPIXはなんと8連敗。東京市場は現物市場で6割、先物市場で8割を外国人に抑えられているので、外国人が売ってきたら如何ともしがたい状況になるのです。
本日の日経新聞に世界の主要10市場の年初からの騰落率が出ていますが、日本株の下落率は金融引き締め懸念が嫌気された上海、ユーロ不安当事国であるスペインに次ぐ3番目。しかも下落率はそのスペインとほとんど変わりません。通貨安の恩恵を受けている韓国が唯一0.3%のプラスで、ドイツ株もユーロ安から3%安にとどまっています。通貨高が株価にいかに影響するかということです。円相場が1ドル=79円台に突入した1995年もそうでした。

いまの株式市場は世界景気が踊り場を迎えているのか2番底を形成しようとしているのか見極めているところではないかと思います。100年に1度の危機といわれていたところからは大きく回復したものの、その後の回復ピッチがはかばかしくないため、悪い方へ考え始めたのです。そこまで市場が心配するようになったのは、リーマンショック後の金融危機が一息つき、余裕が生まれたからですが、悪い方へ考えだしたらきりがなくなります。もし2番底になるのなら、景気が悪化するわけですから、株価は一段安が避けられません。
世界景気は最悪期を脱し、緩やかながら回復傾向にあるので、常識的に考えるなら踊り場を迎えていると取るのが一般的でしょう。世界の株価には不安要因がかなり織り込まれているため、それを覆すような指標が発表されたらムードは一変します。その意味で注目されるのが今週末の米雇用統計。

いまの東京市場は押し目買いを入れようにも外部環境が落ち着かなくて買えない状況になっています。下普通なら大きく反発する銘柄が出て来てもおかしくありませんが、不思議なことにそうした銘柄は出てきません。ここは外部環境の落ち着き(=米国株の底入れ)を待つ以外、手はなさそうです。

個別株についてです。
セントラル硝子(4044)は見切りラインの339円まで下がってきました。反転しないようであれば見切ってください。
TOWA(6315)も見切りラインの645円を下回ってきました。中期スタンスなら持続で問題ありませんが、そうでない方は、あす反転しないようなら見切ってください。

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