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注目の厳選銘柄

ショーケースTV(3909)

ボリンジャー・ブレイクアウト第2弾です。業績面からも狙える銘柄です。ただ今回は割り切って買える方が対象です!

きょうの引け後から決算発表が始まりますが、本日は久々のボリンジャー・ブレイクアウト銘柄です。
昨年6月21日にデクセリアルズ(4980)を推奨したときの手法。詳細は6/21号をご覧ください。

株価がボリンジャーバンドの±2σの範囲内に収まる確率は95.44%です。そこを超えて株価が変動すると「異常な価格」となり、いずれ修正されると考えるのが日本では一般的ですが、その対極にあるのがこの手法。ボリンジャー氏も逆張りではなく、順張りのこの投資手法を推奨しています。
これは収縮して幅が狭まったバンドが横ばいを続けた後、価格変動を伴ってバンドが急拡大し±2σのライン外で終値を付けたとき、ブレイクした方へポジションを取る手法です。溜まっていたエネルギーが一気に放出され、「めったにないこと」が起こったため、「新たなトレンドが発生した」と捉える投資手法です。ブレイクアウトした株価はその後、拡大したバンドに沿って動く「バンドウォーク」の動きを辿ります。多くのケースでそうなっていますので確認してみてください。

昨日のショーケースTVがまさにそれでした。前日比1円高で寄り付いた後、ほぼその水準で推移していたのが13:05すぎから急動意、ストップ高買い気配で引けていました。
会社HPには特段のIRは出ていません。
株式新聞社では「出資先の開発した新ゲームがGPS(全地球測位システム)と仮想通貨を組み合わせたものと伝わり、刺激となった」としていますが、よく分かりません。
12月決算企業ですから、動意付いたのを見て今期のV字回復を期待していた向きが慌てて買ってきたのかもしれません。

同社株は12/7の下方修正を受け、急落していました。
2017年12月期売上高は18.02億円→18.54億円(前期比34%増)に上方修正されたものの、経常利益は4.00億円→1.62億円(同47%減)に大幅に減額していました。成長性や収益性の高さがウリの会社だったので、反応も凄いものになっていました。
しかしこれは特殊要因によるものです。
ベンチャーキャピタル子会社の出資先が破たんしたため、投資有価証券の減損処理が1億円発生したほか、出資先との協業により見込んでいた売り上げが計上できなくなったこと、当期に実施した複数のM&Aにかかる手数料などが想定より大きかったためです。
そして「来期以降の事業の選択と集中を加速させるため、不採算部門の大幅縮小を行い、これにかかる費用も重荷になった」と・・・。

会社資料からは来期(といっても今期ですが)はかなり期待出来そうな文面となっています。
会社四季報では2018年12月期は売上高23.50億円(前期推定比26%増)、経常利益5.20億円(同220%増)と大幅な増収益を予想、2期ぶりに最高益を更新するとしています。
ボリンジャーバンドが極限まで収縮してからの急伸です。昨年10月も同じような動きになっていました。
このチャートを見たら普通の投資家は怖くてとても手が出ません。
が、ボリンジャー氏の考えでは、ここはエネルギーが爆発したところとなります。
悪材料を受けて下げ余地のない水準まで下げてから反転してきたところだけに、ここは追撃買いのチャンスとみます。
ただ今回は割り切って買える方が対象です。
信用買い残が142.3万株ありますが、「貸し株」が135.8万株出ており需給に問題はありません。
じっくり研究してもらおうと思い文面は昨日作成しました。
ただ心配な方は無理する必要はありません。

(24日株価1948円+400円) 買いゾ~ン2150円まで 見切りライン1747円 100株単位

なお、今回の下方修正についての会社資料を下に添付してあります。

(修正の理由)
当第4四半期累計期間の業績は、売上高につきましては、当社のコアビジネスであるeマーケティング事業におけるWebサイト最適化サービスは堅調に推移いたしました。また、平成29年7月に完全子会社化したgalaxy株式会社のパーソナルブランディングサービスや、平成29年9月に事業譲受したアフェリエイト広告を主としたメディア事業も堅調に推移しました。更に、Webソリューション事業においてもデジタルコンテンツサービスが堅調に推移し、売上高合計としては前回発表予想を上回る形で推移いたしました。

しかしながら、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、先般開示のとおり、当社子会社で主にベンチャーキャピタル事業を営む株式会社Showcase Capitalの出資先であるプラスワン・マーケティング株式会社(以下、POM社)が、平成29年12月4日付で東京地方裁判所に民事再生手続の申し立てを行ったため、平成29年12月期におきまして、営業投資有価証券の減損処理により売上原価100百万円が計上されるとともに、POM社との協業により見込んでいた売上が計上できない状況となりました。
また、当期に実施した複数のM&Aにかかる手数料なども想定より大きく影響いたしました。そして、来期以降の事業の選択と集中を加速させるため、不採算サービスの大幅縮小にかかる費用の一括処理を行う予定です。

これらの結果、当該各利益が前回予想値を下回る見通しとなったため、業績予想を修正いたしました。当社グループといたしましては、平成29年12月期に実施した複数のM&Aにより連結決算に移行し、また新サービス開発などの先行投資によって、より収益性の高いビジネスモデルを構築することができたものと考えております。
来期以降につきましても、更なる企業価値の向上を目指し、全社一丸となって尽力してまいりますので、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。
(以上)

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